はじめに
消費者行動として、ある財の価格が下がったら、どのような行動をとるでしょうか。
大きく分けると、2つの行動が考えられると思います。
「安くなったから、多く買う」
「その財に使うお金は少なく済むので、余ったお金で他の財を買う」
このような行動を理論的に整理したのが、所得効果と代替効果です。
図表による説明
初期
ある消費者は2つのxとyという財を購入・消費できるものとします。
このとき、初期においては、下図のようになっていたとしましょう。
ここで、m0は予算制約式、u0は効用関数で、初期においてはE0でxとyの購入パターンを決定することになります（購入量としては、xはx0、yはy0）。
価格低下
ここで、財xの価格が低下したとしましょう。
そうすると、予算制約式はm0からm*のように傾きが変わります。
予算制約式が変化した結果、効用関数はu0からu*にシフトし、財の購入パターンもE0からE*に変化することになります。
そして、財の購入量としては、財xはx0からx*に、財yはy0からy*に変わり、いずれの財も購入量は増加することが分かります。
所得効果と代替効果
財xの価格が低下したとき、購入パターンはE0からE*に移ることになるわけですが、実はそれは2つの移動を経て、行われており、それが所得効果と代替効果となります。
下図を見てください。
財xの価格が低下するということは、予算が変わらなくても、財xを多く購入できることを意味します。そこで、E0からE1への購入パターンがあることになり、これが「代替効果」になります。ここでは、財xはより安くなったので、財xの購入量は増え、財yの購入量は減っています。
次に、価格低下により、より多くの財を購入できることになるため、予算制約式は右上にシフトします。この結果、購入パターンはE1からE2へ移ることになり、これが「所得効果」になります。予算が増えるため、財x・財yいずれも購入量が増えることになります。