失業・労働問題を知りたければ、まずはUV曲線(ベヴァリッジ曲線)です。

経済学的に、失業・労働問題は1つの重要なテーマですが、経験則的にUV曲線(ベヴァリッジ曲線)というものがあることが知られています。このUV曲線について説明します。

概要

 労働市場において、人が余れば失業率が上昇し、人が足りなければ失業率が高くなるというのは、ある意味、常識として分かる話ではないかと思います。

 常識的にどうかは別として、人手不足や失業というのは、経済学的には問題です。特に、短期にはこのような問題は生じたとしても、長期的にこのような状況が続くのは望ましくありません。

 そこで、人手不足と失業について、その関係を見たのが、「UV曲線(ベヴァリッジ曲線)」です。

UV曲線(ベヴァリッジ曲線)

 UV曲線とは、

  「失業(unemployment)と欠員(vacancy)の関係を表す曲線で、失業率と欠員率は反比例する」

というものです。

 グラフにすると、下図のような感じです。

UV曲線

 企業が好調で人手不足であれば、何とか人員を確保しようとするため、失業は減ります。逆に不況で人手が余れば、リストラ・人員整理などで失業率は高まります。

 このような関係を表しているのが、UV曲線です。

 なお、現在では当たり前と言える関係ですが、この関係を発見したベヴァリッジ(Beveridge)の名をとり、ベヴァリッジ曲線と呼ばれたりもします。

この曲線は当然成立するのか?

 上記のように、この関係は分かりやすく、上記のように「当たり前」と言いました。
 しかし、この関係は、ちょっと考えれば、成立しないことが考えられます。

 例えば、企業が設備を入れたり、IT化を進めれば、人手は要らずに生産は維持・向上でできるので、欠員率は高まらず、失業率が高いという事態が考えられます。

 逆に、政府が失業手当などを充実させれば、企業が人手不足でも、よりよい条件出なければ、失業手当を受給していたほうがよく、欠員率は高いが、失業率は変わらないということもありえます。

 また、すぐに人を集められる状況であったり、リストラなどをしやすい状況であれば、反比例の関係は成立するかもしれませんが、その強度に違いが出てくるでしょう(上記のグラフで言えば、下の曲線から上の曲線へのシフトする形)。

 このように考えると、当たり前と言えるこの「UV曲線(ベヴァリッジ曲線)」は、実はそういうわけではないことが理解できると思います。

日本経済におけるUV曲線

 実際、日本経済においては、必ずしもこのUV曲線が成立しているわけではないので、注意が必要です。

 下図は、独立行政法人労働政策研究・研修機構が出している1967年から現在までのUV曲線です。

雇用失業率と欠員率(季節調整値)(1967年第1四半期から2021年第2四半期)


(参考)独立行政法人労働政策研究・研修機構「均衡失業率、需要不足失業率(ユースフル労働統計フォローアップ)

 この図を見ればわかるように、かなりクネクネした線になっています。
 そして、期間別に考えると、次のようなことが言えるのではと思います。

  ・1967年~1970年代:右下がりのUV曲線が成立
  ・1980年代:垂直なUV曲線
  ・1990年代前半:垂直なUV曲線が右にシフト
  ・1990年代後半:垂直なUV曲線が左上にシフト
  ・2000年代:右上にUV曲線がシフトし、右下がりのUV曲線が成立
  ・2010年代:やや左下にUV曲線がシフトし、右下がりのUV曲線が成立
  ・現在:やや左下にUV曲線がシフトし、右下がりのUV曲線が成立

 このように、必ずしも右下がりのUV曲線が成立しているわけではなく、成立していても、構造変化などで曲線はシフトを繰り返していることが分かります。

労働経済学
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