ヘクシャー＝オリーンモデルについて

　ヘクシャー＝オリーンモデル（Heckscher–Ohlin model）とは、国際貿易において、各国がどのように貿易を行うかを説明するモデルです。

　国際経済学を学ぶにあたって、必須ともいえるモデルの1つですが、細かな数式などが出てきたりして、ややこしいので、まずはこのモデルの基本的な考え方を説明したいと思います。

　国際経済学において、ヘクシャー＝オリーンモデル以前は、リカードモデルを中心に貿易が説明されてきました。つまり、労働の生産性の違いで、貿易が起こるというものです。

　しかし、ヘクシャー＝オリーンモデルでは、生産要素として、資本と労働力の2つを考えます。そして、財・サービスとして、生産するのに資本が多くかかる資本集約的なものと、労働が多くかかる労働集約的なものの2つを考えます。

　このとき、このモデルにおいては、

　　資本が多い国　⇒　資本集約的な財・サービスを輸出

　　労働力が多い国　⇒　労働集約的な財・サービスを輸出

という形で、貿易が説明されます。

　なぜこのような結論になるのでしょうか。何となくはイメージはつきますが、丁寧に説明していきましょう。

　例えば、労働力が多い国を考えましょう。この国では、労働力が多いため、賃金が安く、より労働が必要な労働集約的な財・サービスについて、低コストで生産が可能です。その結果、この国で生産される労働集約的な財・サービスは、相対的に他国よりも安い価格で販売できます。

　この国よりも、労働力が少なく、資本がより多い国にとっては、労働集約的な財・サービスを生産するよりも、それを輸入し、より得意な資本集約的な財・サービスを生産し輸出したほうが得です。

　このように、それぞれの資本・労働力の違い（生産要素の賦存量）で、資本集約的・労働集約的という違う財・サービスが貿易されることになります。

　このモデルから、リプチンスキーの定理、ストルパー＝サミュエルソンの定理、要素価格均等化定理などが導き出されますが、何よりもこのモデルの基本は、生産要素の賦存量で貿易が決まるという点です。

　特に、先進国と発展途上国の貿易を考えれば、イメージはしやすいでしょう。
　
　先進国には資本が多いため、資本集約的な財・サービスを輸出し、発展途上国は労働力は多くあるが、資本は少ないため、労働集約的な財・サービスを輸出するというのは、納得がいきやすいと思います。

　リカードモデルにおいては、生産要素として労働力だけであり、その生産性の違いが貿易の論点になっていましたが、それではこのような先進国・発展途上国の貿易については、説明がしづらい点があると思いますが、このヘクシャー＝オリーンモデルを考えると、分かりやすい話だと思います。