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流動性の罠におけるピグー効果(実質残高効果)について

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投稿マクロ経済学初級
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流動性の罠

 マクロ経済学において、流動性の罠とは、金利が低いときに、LM曲線が水平になり、金融政策が無効になる状態のことです。

 グラフでは、下のように、所得はIS曲線とLM曲線が交わるYの部分になるのですが、金融政策でLM曲線を右にシフトさせようとしても、所得が増加することはないことが分かります。



   流動性の罠に関する2つの見方

 流動性の罠から抜け出すには、財政政策によりIS曲線を右にシフトさせるしかないことになります。

ピグー効果(実質残高効果)

 しかし、経済学者のピグーは、物価の下落があれば、流動性の罠から抜け出すことが可能と主張しました。

 家計は、金融資産を保有していますが、それらの金融資産は名目で取引されているので、物価が下落すると、金融資産の価値は相対的に上昇することになります。
 ただ、民間部門においては、金融資産である債権は、他の人にとっては債務であり、国全体で見れば、金融資産の価値の相対的な上昇はありません。

 唯一例外があるのが、貨幣です。貨幣は中央銀行の債務であり、民間部門にとっては、債権になります。すなわち、物価の下落により、貨幣の価値が相対的に上昇し、家計の消費が増えるとピグーは考えました。

  ①物価$P$ ↓

  ②貨幣の実質残高$M/P$ ↑

  ③消費$C(Y \, , \, M/P)$ ↑

 この結果、家計の消費が増えるので、IS曲線が右にシフトし、流動性の罠から抜け出すことができると考えたわけです。



 そして、このような主張をしたピグーの名をとって「ピグー効果」と言われたり、貨幣の実質残高が増えることから、「実質残高効果」と言われます。

フィッシャーによる反論

 上記のようなピグー効果を異を唱えたのが、経済学者フィッシャーです。

 民間部門においては、債権を持っている人と債務を負っている人がおり、マクロ的に見れば、物価下落の効果は相殺されるかもしれません。

 ただ、債権者と債務者では、消費性向が異なる可能性があります。

  債権者
  元々、一生懸命に貯蓄をしてきたから債権者になれたわけで、消費性向は小さく、物価が下落しても、消費をあまり伸ばさない

  債務者
  元々、消費を多くしてきたから債務者になっており、消費性向が大きい人ですが、物価下落で債務負担が増加するので、より一層、消費を減らすことになる

 このようなことを考えると、物価の下落は、むしろ家計の消費の減少をもたらし、IS曲線が左にシフトする可能性があると主張しました。



 そうすると、貨幣の実質残高が上がり、消費にとってはプラスになるでしょうが、金融資産の実質価値が上がると、消費にはマイナスになり、物価下落の効果は、どのようになるかは、一概に言えないことになります。

  ①物価$P$ ↓

  ②貨幣の実質残高$M/P$ ↑
   金融資産の実質価値$B/P$ ↑

  ③消費$C(Y \, , \, M/P \, , \, B/P)$ ?

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参考

  中村保・北野重人・地主敏樹『マクロ経済学

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